新型コロナウイルスの感染拡大により、世界経済全体に大きな影響が出ています。そうした中、インフルエンサーマーケティングも企業の予算削減などの打撃を受け、今後のビジネス展開について対応を迫られています。
アフターコロナの時代、インフルエンサーマーケティング業界はどのように変化していくのでしょうか。InstagramやTwitterなど、主要なソーシャルメディアとの関わりを軸に考えてみましょう。
inf(インフ)の利用メリットはこちらインフルエンサーマーケティング業界を取り巻く現状
多くの企業がインフルエンサーマーケティングに力を入れるようになったのは、Instagramが世界的に普及しはじめた2015年前後です。
それまで主流だったマスメディア広告から、ソーシャルメディアで多数のフォロワーを持つインフルエンサーを起用した広告に予算が割かれるようになってきました。
消費者にとって身近で親しみがある存在であり、口コミによる宣伝効果が期待できるというのもインフルエンサー起用の大きな理由です。
近年はInstagramに加え、Twitter、YouTube、Tik Tokといった主要なソーシャルメディアでのインフルエンサー広告が定着しつつあります。
このように、順調に拡大してきたかに見えるインフルエンサーマーケティングですが、2020年に入ってからはコロナウイルスの影響でビジネスの手法の変化を迫られているようです。
広告主の企業の予算削減、相次ぐイベントのキャンセル、契約の打ち切りなど、企業からのスポンサー料を収入源としていたインフルエンサーたちには厳しい状況が続いています。
inf(インフ)の利用メリットはこちらYouTubeマーケティングとしての動画コンテンツへの需要拡大
コロナがインフルエンサーマーケティングに与えた影響は深刻です。しかし消費者の行動の変化に目を向けると、新たなビジネスチャンスのためのヒントが見えてきます。
外出自粛要請により自宅で過ごす時間が増えた結果、消費者がソーシャルメディアにアクセスする時間も増加傾向にあります。
そうした中で特に注目が集まっているのが動画コンテンツです。
外出自粛による運動不足という背景から、YouTubeではフィットネス系の動画が急速に再生回数を伸ばしています。
またInstagramではストーリーズに加え、ライブ配信が活発に行われています。インフルエンサー広告としては、ライブ配信の中で商品の紹介をしたり、インフルエンサー同士でコラボしたりと、新たな手法が生まれつつあります。
イベントの中止や店舗の営業縮小といった背景から、「商品周知→購入」の流れをオンラインだけで完結させられる仕組みが求められるようになってきました。
動画広告やソーシャルメディアの公式アカウントの運用に力を入れる企業も増えており、消費者側もこうしたプロモーション活動を肯定的に見る傾向が高まっているようです。
さらに、消費者が外出を控えるようになったことで、オンラインで買い物をする機会も増えており、インターネット通販の売り上げも急増しています。
「デジタル消費」とも呼ばれるこういった消費行動は、新たな発信の方向性をさぐるインフルエンサーにとっては追い風ともいえるのではないでしょうか。
まとめ
コロナの拡大はインフルエンサーマーケティング業界にも大きな影響を及ぼしていますが、同時に動画コンテンツに代表される新たな需要も生み出しています。
企業はこうした状況にチャンスを見出し、ソーシャルメディアを活用していくことが重要です。またインフルエンサーにとっても、既存の発信方法にとどまらず新しい手法を取り入れていく姿勢が求められています。
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